近年，UNEP（国連環境計画）は，持続可能な発展は持続可能な生産と同時に持続可能な消費によって可能となるとして，消費の見直しを呼びかけている．また，エネルギー経済学者達の間でリバウンド効果（エネルギー効率改善目的の技術進歩がかえってエネルギー消費を増加させてしまうという効果）の議論も盛んになっているが，こうした流れの中で，われわれがかねて取り組んできた産業連関的環境家計簿分析は，新たな分析目的を持つようになった．本論では1985-90-95接続環境分析用産業連関用を用いてこの新たな分析課題に取り組むため，家計消費が引き起こす環境負荷の変化を３つの効果－消費構成比変化の効果，所得増加の効果，技術変化の効果－に分解し，持続可能な消費の問題にアプローチした．